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これからの飲食店経営は地域ぐるみで集客する知恵をだせ!

飲食店-地域振興

Photo credit: michaelvito on VisualHunt.com

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飲食店 繁盛する 地域戦略を考える

飲食店舗の出店には競合店の存在が大きく関わってきます。例えば、「この街には○○料理を出す飲食店がないから必ず繁盛するよ」、一方で「近くに○○料理を出す飲食店があるのでやめたほうがいいよ」など。

どちらも正解のようでもあり、自信の無さの裏返しのようにも取れます。確かにこれまで競合として語られてきたのが、同様の料理を出す飲食店の存在であったり、似たような価格帯や安価なナショナルチェーンの存在でした。

以前から、業種や客単価で競争を繰り広げてきた飲食業界ですが、ここにきて地域の飲食店舗同士の連携や競合店同士の連携が生まれています。今回は具体的な取り組みを参考にしながら繁盛する地域戦略について考えて見たいと思います。

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同じ業種が数多く集まるとどうなるか

横浜中華街を筆頭に、赤坂・新大久保の韓国料理、高田馬場・日吉のラーメン、神田周辺のコーヒーやカレーなど、ある特定の業種が集まる街が存在します。

これらの街は、横浜や新大久保のように古くから住んでいる方々の影響で街が形成されたケースや、高田馬場や日吉のように、学生街で成功をおさめた店を目指して二匹目のドジョウを当て込むケース、出版社や古本街を後背地に持つ土地柄で文化の要請にこたえる如くに店が増えたケースに地元商店街の企画力など、生い立ちは様々です。

これらの街は、同一業種の店が蓄積することで街を表す代名詞となっています。中華といえば中華街、ラーメンと言えば高田馬場などです。これは、ファーストワード(○○と言えば何々、ハンバーガーと言えばマックとかドーナッツといえばミスタードーナッツのように最初に思い浮かべる固有名詞や店名をさします)としてその街の名前があがります。これは商売的に非常に重要な要素です。

本来、同一業種が軒を並べるというのはタブーで客の取り合いを意味するものでした。ところが同種の集積が一定数以上存在すると状況は一変します。縮小均衡どころか単独で店を構えるより繁盛するのです。

同じことが本来業種も客層も違うお店同士が同じコンセプトでコラボすることで新しい価値や興味が生まれこれまで想定していなかったお客様を呼び込むことに成功しています。いつも口にする「一度来てくれたら店の良さが分かってもらえるのに」を実践するいい機会となるのです。但し、一度きりではリピーターが定着しない可能性が高いので、定期的に開催するか、組み合わせを変えて開催することが望ましいと思います。

飲食店  繁盛のアイディア と 宣伝方法

これまでにあった主な飲食業界のイベント

いわゆる「街コン」などは地域連携に近い形です。対象となる客層が若い独身男女に限られていましたが、コロナ前のイベントでは新しい取り組みが見受けられますので振り返ってみたいと思います。

コーヒーコレクション アラウンド神田錦町 2019

公式サイト: http://coffeecollection.tokyo/

神田錦町界隈のコーヒー専門店が10店舗で企画するイベント。その特徴は、同一の豆を同じ抽出器具を使ってハンドドリップしたコーヒーで飲み比べてもらい参加をしたお店のこだわりをと特徴と知ってもらおうと言うもの。また、訪れたお客様に自分の好みを見つけてもらうことも目的としているところです。お店を探し訪ねるなかで町の魅力や新しい発見をしてもれるという意味でも素晴らし取り組みだと思います。

それぞれのお店で交わされる会話がリピーター作りに欠かせない要素だと思います。併せて、美味しいコーヒーの淹れ方のセミナーを行うなど豆の販売促進も忘れていないところが秀逸な企画です。

ニホンバシ桜バル

商店会、組合、大型商業施設など81もの店舗が参加しました。この特徴は、街の再開発と活性化を目論む大手デベロッパーの大きな後押しがあります。本来限られた範囲での回遊を目論むのですが、広範囲にエリアを設定することで老舗や物販店舗なども含め街全体の宣伝を狙っているところが他のイベントとの大きな違いです。コロナになる前は毎年形を変え開催されていました。

飲み歩き・食べ歩きイベント「まちなかのバル in なべよこ」

公式サイト: http://nakanobar.jp/about

地下鉄丸ノ内線新中野駅近くの鍋屋横町を中心とした食べ歩きイベントで、こちらは中野区観光協会がJR中野南側の活性化を目的に進める企画の一環です。居酒屋、ダイニング、ラーメン、カレー、そばといった地域のお店27店舗が参加します。事前に販売されるチケット5枚綴り3,500円を購入すると1店舗毎に特別メニュー1品と1ドリンクが付いてきます。5店舗周れるわけですが、もしチケットを余らせてしまっても参加した店舗へ行けば金券として使用できるというきめの細かさです。行政の並々ならぬ意気込みが感じられます。

ネットが起爆剤

これまでの店舗同士の競争から徐々に地域ぐるみで宣伝、活性化の必要性に気が付き始めた店主や商店会、商店街が徐々に出始めています。

神田のように本来競合の店舗同士でアライアンスを組むというのはなかなか思いつかないところですが、居酒屋さんが10数店舗で街コンや街バルをやるのとは違い、ウイズコロナの時代アルコール抜きというのが新鮮です。

もっとも、日本橋にしても新中野にしても神田にしても共通しているのが、ネットを上手く使い拡散することで広く短時間に集客が可能になっていることと、SNSなどソーシャルネットワークを参加者が積極的に書き込むことでさらなる宣伝効果が生まれているところです。

紙媒体の様なアナログ宣伝では、拡散するにも距離の制約や掲示場所の制約などがあり、なかなか広く告知できなかったため、地域による地域向けのイベントとなり、効果もかぎられていました。ところがネットを活用することで、興味を持つ方々や参加した方による拡散が自動的に行われるようになり、最初の仕掛けをきちんと作りこんでおけば勝手に宣伝してもらえる時代となったのです。

~まとめ~

コロナ前日本を訪れる観光客が2,000万人目前でした。つまり今後のターゲットは日本人ばかりとは限りません。目を外に向ければ欧米の観光客向けに発信するイベントなど十分に可能性があります。もし、自分の店が立地する商店や商店会、調理士組合等々で話し合いが出来る環境にあるならば、一石を投ずる価値は大いにあると思います。

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