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外食産業2018年は好景気？乗り遅れない繁盛する飲食店
2018年２月末にリクルートライフスタイルから外食市場調査が発表になりました。こちらの調査は同社のシンクタンクであるホットペッパーグルメ外食総研が手掛けたもので、首都圏、関西圏、東海圏の男女１万人を対象にして実施されたアンケート結果からのレポートです。2016年末から今日に至る詳細な分析結果から構成されておりここ１年の外食産業の動向を正確に表しています。
さて、今回はデータを読み今外食産業全体で何が起こっているのか考えてみたいと思います。
現在の外食市場はどうなっているのか
まず、2018年１月時点で東京、関西、東海三圏の外食産業規模は総売上3,372億円程あります。これを前年同月比で見ると206億円もの増額になります。実は対前年比の増額傾向は半年以上も続いているのです。正確には昨年の６月から８ヶ月連続でプラスを続けています。その内月で200億円以上を積み上げた月がこの１月以外に昨年は９月と１１月の２回もあったのです。
１月の内訳だけを見ると和食料理店の前年比80億円プラスにはじまりレストラン、食堂、ダイニング、洋食店の同25億円、焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店の22億円となっています。好調ぶりがうかがえます。
それだけではありません、外食単価つまり一人当たり１回の外食産業の利用額も昨年の６月以降連続して前年を上回っています。
もう少し中身を細かく見てみます。外食産業全体ではプラス傾向が続いていますが、業種により明暗が分かれています。昨年６月以降前年比プラスを続けているのがすき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店です。同様に連続とはならなかったものの７ヶ月前年比プラスになったのが焼き鳥、串焼き、串揚げ店などを含む居酒屋業態です。確かに店舗数を伸ばす２台チェーン店はこのカテゴリーに含まれます。次に続くのが６ヶ月前年比プラスをしているファミリーレストラン、回転寿司などの業態です。
逆に苦戦を強いられているのがファストフード業態です。昨年９月以降一度も前年比でプラスに転じていません。ファストフードに近い牛丼、カレーといった一品もの専売業態は、前年比でプラスとマイナスを交互に繰り返しています。
外食実施率
アンケート対象となった方の内で何人が外食を利用したかという割合の事です。もし100人の方に外食を利用したかという質問をして60人の方がYesと答えたとすると外食実施率は60%ということになります。これを踏まえて以下のデータをご覧ください。
１月の外食実施率でみると77.3%と東海圏の人たちが一番外食を利用している結果です。三圏とも前年比プラスというのは昨年の１１月とこの１月ですが、どちらもプラス1.4ポイントを記録するなど外食産業の好調さがうかがえます。
外食頻度
１ヶ月に何回外食を利用したかという数字です。ビジネスマンはほぼ毎日という方もいらっしゃれば、女性の様にあまり外食を利用されない方まで合わせた数字です。三圏の平均で概ね１ヶ月に４回程度の利用となっています。こちらも昨年６月以降連続して前年比でプラスを記録しており、利用回数の点からも外食産業が上向いてきていることが分かります。
外食単価
さて、外食を利用する頻度が増えても財布の紐が固いのであればダメなのですが、こちらも昨年６月以降プラスが続いています。１２月だけは別格で一人当たり月に消費する外食代が3,000円近いのに対し通年では概ね2,500円程度で安定しています。ところがこの１月に入り急に３ケタ、100円の上積みが発生し全体で2,670円、東京圏だけで見れば2,733円と一気に外食単価が上がったことが分かります。これは歓迎すべき傾向です。
冒頭でも書きましたが、和食料理を先頭に売上好調な業態が並びました。１６に分類されている全業態の内実に１２業態でプラスとなった１月です。足元では、寒波、大雪の影響で葉もの野菜が高騰しており不安要素はありながらも着実に外食産業に消費者の目が戻ってきているようです。
また、外食産業を利用する単価を年代別に見てみると２０代から６０代と年代が上がるごとに外食単価は上がって行きますが、ここでも明るい兆しが見て取れます。各世代が前年比でプラスとマイナスを繰り返す中で２０代のみが昨年の７月以降ずっとプラスを続けているのです。外食離れ、アルコール離れと言われる世代が外食産業を利用するようになったことが全体の底上げにつながっているような感じです。あとは各年代で同時に前年比プラスとなれば消費の立ち直りも本物になることでしょう。
